浮気相手の子供を妊娠してしまったときの対応と8つのリスク
浮気相手の子供を妊娠したとわかり、大きな不安に駆られていることでしょう。とはいえ、冷静になって今後のことを考えなければなりません。どういった対応をしたほうがいいのか、また、どういったリスクがあるのかを確認しておく必要があります。
あなたと子供の未来がかかっている大切な時期です。少しでも安心できるように対策を練っておきましょう。
浮気相手の子供を妊娠してしまったときにやるべきこと5つ
市販の妊娠検査薬で陽性が出た場合、まずやるべきことはどんなことでしょうか。ここでは、浮気相手の子供を妊娠してしまったときにやるべきことを紹介します。
病院で診察する
つわりのような吐き気におそわれたり生理がなかったりと、妊娠の兆候が現れたとしても、体調不良による可能性は否定できません。妊娠の事実が確かなのかを調べるには病院で診察するほかありません。
浮気相手やパートナーに妊娠を告げる前に、病院で確認しましょう。妊娠しているとわかっている場合は、妊娠の証拠としてエコー画像をもらっておくことをおすすめします。
浮気相手やパートナーに伝える際に、エコー画像があれば嘘でないことを証明できるでしょう。
子供を産むかどうかを考える
浮気相手に妊娠を告げて話し合うことも大切ですが、まずは自分がどうしたいのかを考えましょう。妊娠した子供を産みたいのか、中絶したいのか、自分の正直な気持ちと向き合います。
出産したくても「きっと浮気相手は反対するだろう」と邪推してしまう気持ちはひとまず横に置いておきましょう。
どちらを選んだとしても解決しなければならない問題はたくさんありますが、後悔しないためにも、とことん自分とお腹の子供について向き合うことが何より重要です。
中絶できる期間を調べておく
中絶を決断していなくても中絶できる期間や方法について調べておくことも大切です。浮気相手との話し合いやその後の状況の変化によって、中絶の選択肢が出てきたときのためにも、期間や方法だけは調べておきましょう。
中絶手術を受けられる期間が決まっており、妊娠5～22週目未満に行う必要があります。中絶方法は妊娠周期によって異なり、5～12週目に行う場合は5～15分程度の手術で済むのが一般的です。一方、12～22週未満では数日の入院や子供の死産届の提出、埋葬などの手続きも必要になります。
手術を遅らせるほど母体への負担も大きくなるため、中絶と決めた場合は、なるべく早く行うほうがよいでしょう。
浮気相手に伝える
自分の正直な気持ちが決まったら、浮気相手にエコー画像と一緒に妊娠の事実を伝えます。突然妊娠を告げられた浮気相手は動揺するでしょう。時間をかけてでも相手が冷静に話し合えるまで待つ姿勢が大切です。
まずは、自分が産みたいのか中絶したいのかを相手に伝えます。そのうえで、相手の気持ちを確認しましょう。1度の話し合いだけでは結論を出せないかもしれません。なるべく複数回にわたって話し合いの場を設けるとよいでしょう。
相手にも恋人や妻がいる場合は2人だけで解決していくのか、お互いのパートナーに伝えるのかについても話し合います。
パートナーに伝える
パートナーに伝える覚悟が決まったら、妊娠の事実を伝えましょう。この時点で出産するか中絶するかについて自分の気持ちを正直にパートナーに打ち明けます。
パートナーとの関係によって、重大なケースも出てくることでしょう。お互いに独身であれば、別れる別れないの問題だけで済みますが、夫婦関係にあるのなら、離婚や子供がいる場合の親権なども視野に入れて話し合う必要があります。
浮気相手の子供を出産すると決めた場合は、パートナーと別れるのが自然な流れになるでしょう。
浮気相手の子供を妊娠した8つのリスク
浮気相手の子供を妊娠すると、子供を産む産まないが最も大きな問題のように思えますが、実際は、それとは別に様々なリスクが引き起こされる可能性が高いです。
ここでは、浮気相手の子供を妊娠したことで引き起こされるリスクについて紹介します。
浮気相手からの連絡が途絶える
浮気相手の性格にもよりますが、不誠実な相手だと妊娠の事実を知って逃げ出してしまう男性もいます。スマホに連絡してもつながらない、折り返すと言ったきり連絡がこないなど浮気相手からの連絡が途絶えてしまうこともあるようです。
「浮気相手の妊娠という現実を受け入れられない」「自分には関係ない」「パートナーと別れたくない」などプレッシャーに耐えられなくなって現実逃避してしまうのでしょう。
ただ、連絡が途絶えて放って置くと、今後の話もできず、責任逃れされ、逃げ得になってしまいます。相手が冷静になるのを待ってみることもいいですが、探偵に相談して居場所を調べたりするのもひとつの手です。
パートナーから別れを告げられる
浮気でパートナーを裏切っていた上に、浮気相手の子供を妊娠となれば、パートナーから別れを告げられるのは避けられないでしょう。たとえ、肉体的な欲求のために浮気をしていただけでも、パートナーからすれば受け入れられない事実です。
独身なら関係を解消するだけで終わるかもしれませんが、夫婦の場合は離婚を請求される可能性があります。夫婦の間に子供がいる場合は、親権を配偶者に取られる可能性も否定できないでしょう。
配偶者の親族から責めたてられることもあるかもしれません。
家庭崩壊
自分自身の浮気によって妊娠してしまった場合、多くの家庭を崩壊させる可能性が考えられます。自分や浮気相手に家庭があれば、家庭内に溝を作る大きな原因になるでしょう。
自分に子供がいる場合、夫だけでなく子供との信頼関係を失ってしまうかもしれません。両親や兄弟はどうでしょうか。浮気で妊娠したと打ち明けたことで親から勘当されたり、非常識だと責められたりすることもあるでしょう。
妊娠を家族に黙っていて、あとでバレたことで問題が大きくなることも考えられます。
中絶を迫られる
自分は出産したいと思っても、浮気相手やパートナーから中絶を迫られることもあるでしょう。浮気相手にも家庭がある場合、浮気や妊娠の事実を失くしてしまいたいと考える人もいます。
パートナーがあなたと別れない場合、中絶を条件に挙げることもあるでしょう。また、浮気相手の妻から中絶するように言ってくる可能性もあります。
最終的に子供を産むかどうかを決めるのはあなたですが、まわりの意見を押し切るだけの覚悟と決意が必要です。
誓約書へのサインを要求される
浮気相手との関係を終わらせる場合、浮気相手や浮気相手のパートナーから誓約書にサインを要求される可能性も考えられます。出産する場合には、認知や養育費を求めないという内容が予想されます。
浮気相手との連絡を絶つ約束もさせられることも多く、誓約書を交わした時点から一切関与しないという姿勢を見せられるでしょう。妊娠は両者の問題であるのにもかかわらず、一線を引かれてしまうのは、心にダメージを受ける可能性も大きいです。
中絶後の心身への負担
中絶すれば、妊娠の事実を失くせるという考え方もあるかもしれません。ただ、妊娠期間が長くなればなるほど、心身ともに負担がかかります。なかには「人工中絶手術後ストレス障害」に悩まされる人も少なくありません。
怒りや驚くといった感情に過剰に反応してしまう、中絶の記憶を思い出さないように封じ込めようとする、フラッシュバックなどの症状が出る可能性もあるでしょう。
人によっては術後に痛みを感じる場合もあります。納得の上で中絶をしたとしても、後悔する人も少なくありません。自ら子供の命を奪った罪の意識から、生涯自分を責め続ける人もいるでしょう。
中絶後、女性は心身ともに疲弊してしまうため、1人で抱え込まないことが大切です。身近な人に協力を求め、支えてもらうようにしましょう。
慰謝料を請求される
浮気相手に妻がいる場合、その妻から慰謝料を請求される可能性があります。浮気や妊娠がきっかけで浮気相手が妻と離婚・別居など夫婦関係に亀裂が入り、妻が精神的苦痛を訴える場合、あなたは慰謝料を請求されるでしょう。
ただ、あなたが浮気相手の結婚の事実を知っているかどうかで変わってきます。もしも、浮気相手が結婚している事実をあなたに隠していた場合は、妻に慰謝料を支払う可能性は低くなるでしょう。
慰謝料を請求されるのは浮気相手の妻だけではありません。あなたに夫がいる場合、夫からも慰謝料の請求をされる可能性が考えられます。
1人で子供を産んで育てなければならない
パートナーや浮気相手とも別れ、認知も受けず養育費ももらわずに1人で子供を産んで育てていくことを選んだ場合、子供を産んだ後のことを事前に考えておく必要があります。
出産後の生活費や子供の教育費を賄う経済力はあるのか、戸籍上の父親がいない事実を将来どのように子供に話すのかなど様々な問題を1人で解決していかなければならないでしょう。
シングルマザーという言葉がよく聞かれるようになりましたが、まだまだ偏見の目があり、職場や地域で理解を得るのは難しいかもしれません。肉体的にも精神的にも辛く苦しい思いをすることもあると理解しておく必要があるでしょう。
浮気相手に養育費を払ってもらうための対策
出産後、子供との安定した生活のために養育費を請求することも考えておく必要があります。ただ、浮気相手が必ずしも養育費を払ってくれるとは限りません。ここでは、浮気相手に養育費を払ってもらうための対策を紹介します。
話し合いで任意認知
浮気相手との話し合いで認知を受けられれば、円満的な解決が望めるでしょう。認知してもらえれば、浮気相手が法律上で子供の父親であることが認められます。
子供が20歳前後になるまでの養育費を請求できる上、浮気相手の死後に遺産を受け取る権利が子供に発生します。ただ、浮気相手に配偶者がいる場合、一筋縄ではいかない可能性も高いでしょう。
浮気相手の配偶者が出産や認知を認めたくないとなれば、納得するまで話し合う覚悟が必要です。
訴訟を起こして強制認知させる
浮気相手が認知も養育費も支払わないという場合、泣き寝入りする必要はありません。仮に、浮気相手やその配偶者に誓約書のサインをしたとしても、子供には扶養を受ける権利があるため、必ずしも有効とは言い切れません。
訴訟を起こして、浮気相手に強制認知させることも可能です。強制認知させるためには、事前に認知調停の手続きが必要で、浮気相手側との話し合いの場も用意されます。
ただ、強制認知が成立しても、父親である浮気相手の戸籍に子供が入るため、子供に父親の存在を隠すことはできません。また、浮気相手の死後3年を経過すると、強制認知はできないため、請求するタイミングには注意する必要があります。
養育費分担請求を行う
認知が成立したら浮気相手に対し、養育費分担請求を行いましょう。強制認知すれば、養育費が支払われるわけではありません。養育費をどれくらいの期間にいくら支払ってもらうのかなど条件をしっかり詰めておく必要があります。
養育費の金額は、あなたの年収や浮気相手の年収、子供の人数・年齢などを考慮した上で、家庭裁判所が定める「養育費算定表」に基づいて決定されるのが一般的です。
養育費は原則として、子供が20歳になるまで支払う義務が発生します。ただ、大学進学なども考慮した上で話がまとまった場合、22歳や大学卒業までなど、条件を決めることも可能です。
受け取り方法は、一括払い、もしくは、毎月定額を振り込むなどから選択されます。一般的には、毎月支払われることが多いようです。浮気によって生まれたとしても、子供には何の罪もありません。子供が安定した性格を送れるよう、事前にしっかりと話し合っておきましょう。
まとめ
どんな結論をつけたとしても、1人で何もかもを解決するのは困難です。1人で妊娠を抱えて不安なときに、一番必要とするのは精神的なサポートです。
ただ、浮気相手との妊娠となると、パートナーはおろか、浮気相手でさえもサポートしてくれない場合があります。その場合は、他に頼れる人を探して下さい。例えば、妊娠の事実を打ち明けても味方になってくれる両親や兄弟、姉妹などです。
それ以外に専門的な話の場合は、その筋の専門家に相談することをおすすめします。
中絶費用・養育費・強制認知・慰謝料など法的な解決が必要な場合は、弁護士です。浮気による妊娠を負い目に感じて請求できる権利を諦める必要はありません。
妊娠や子育てについては、市町村によって、様々な支援サービスや窓口があるため、活用することをおすすめします。同じ悩みを持った人やその悩みをどのように克服したのかは経験者や専門家に尋ねるのが一番です。
きっかけは浮気による妊娠だったとしても、その後の人生を切り開いていくのはあなた自身です。後悔のないように、今最善だと考えられる決断をしましょう。
